こんにちは。
休職中はいろいろな不安と向き合うことになりますが、中でも大きいのは「お金の不安」ではないでしょうか。
今回は、私自身の経験を通して、生活防衛費の重要性についてお話ししたいと思います。
休職中の収支バランスの変化
休職中は傷病給付金を受給できますが、一般的には通常給与の約3分の2程度です。
一方で、住民税や健康保険料などの固定費は休職中も支払い続けなければなりません。
つまり、収入は減るのに、支出は変わらないか場合によっては増える…というなかなかシビアな状況になるわけです。
私の場合:十分な準備ができていなかった現実
正直に告白すると、私は金銭的な蓄えが十分ではありませんでした。
そのため、本来なら2ヶ月程度の休養が必要だと感じていたものの、有給休暇で賄える1ヶ月という期間に妥協せざるを得ませんでした。
これは、経済的な理由が大きく影響しています。
つまり、十分な生活防衛費を準備できていなかったのです。
生活防衛費とは何か?
では、生活防衛費とはどういったお金なのでしょうか?
生活防衛費とは、突然の収入減や予期せぬ出費に備えて蓄えておく「もしもの時のお金」のことです。
具体的には以下のような場面で必要になります。
- 休職や失業による収入減
- 傷病手当金や失業給付は満額の給与より少ない
- 給付開始までのタイムラグがある
- 突発的な出費
- 医療費の自己負担分
- 生活必需品の故障・修理
- 引越しを余儀なくされる場合の費用
- 将来の転職に備えて
- 十分な転職活動期間の確保
- スキルアップのための学習費用
- 資格取得の費用
なぜ生活防衛費が重要なのか?
生活防衛費の重要性は、私自身の経験からも痛感しています。
主な理由として、
- 心身の回復に集中できる
- 金銭的な不安を減らすことで、療養に専念できる
- 必要な治療や相談を躊躇なく受けられる
- 選択肢が広がる
- 十分な休養期間を確保できる
- 無理な復職を避けられる
- 場合によっては転職も選択肢に入れられる
- 家族への影響を最小限に
- 家計の急激な変化を緩和できる
- 家族の生活水準を大きく下げずに済む
生活防衛費はどのくらい必要?
では、いったいどのくらいの蓄えがあれば安心なのでしょうか?
一般的な目安としては、以下のように言われています。
・独身の場合:手取り月収の3〜6ヶ月分
・既婚者(夫婦二人暮らし)の場合:手取り月収の3〜6ヶ月分
・既婚者(子どものいる家族)の場合:手取り月収の6〜12ヶ月分
生活防衛費を貯めるコツ
生活防衛費が必要なことは私も理解できました。
では、どのように貯めればいいのでしょうか?
具体的な方法として、以下のようなアプローチがあります。
- 給与日に即座に固定額を別口座に振り込む
- 手取りの20%程度を目安に
- 自動振込設定がおすすめ
- 支出を見直す
- サブスク契約の棚卸し
- 食費の無駄を減らす
- 光熱費の節約
- 臨時収入を確実に貯金
- ボーナス
- 確定申告や年末調整の還付金
- 誕生日などのお祝い金
おわりに
今回の経験を通じて、生活防衛費の重要性を身をもって実感しました。
十分な休養期間を確保できなかった反省を活かし、これからは計画的に貯蓄を進めていきたいと思います。
まずは、家計の見直しから始めていこうと思います。
皆さんも、元気なうちから少しずつでも備えを始めてみてはいかがでしょうか。
「備えあれば憂いなし」とはよく言ったものですね。